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収益力を読む指標

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売上高総利益率(粗利益率)


製品・商品の収益力と競争力を判断する目安

▲粗利益率をみれば商品力の優劣がわかる

利益をみればその会社がどれだけ儲けているのかがわかります。しかしながら、売上金額は毎期変動しますから、前期を今期の利益を比較するとき、採算がよくなっているかどうかは、金額だけでは判断できません。

そのために売上高総利益率を使用します。粗利益率ともいい、売上総利益を売上高で割って算出します。売上高総利益率が高いということは、取り扱っている製品・商品そのものが優れていて、競争力があるということを示しています。

売上高総利益率(%)=売上高総利益÷売上高x100


売上高営業利益率


本業の収益力をみる指標

▲同業他社と業績を比較する際に用いると効果的

売上高営業利益率は、売上高総利益率よりもさらに幅広い面からみた本業の収益性(採算)を読み取ることができます。

企業の収益性を判断するときに、売上高営業利益率は売上高経常利益率に次いでよく使われます。同じ企業の業績を数年間にわたって分析するときや、同業他社と比較する場合、有価証券売却益のような特殊要因を除かないと、正確な判断ができにくいものです。そうした場合、特殊要因を取り除く藩札差をさけるため、売上高営業利益率が多く用いられます。

売上高営業利益率(%)=営業利益÷売上高x100


売上高当期純利益率


最終的な収益力をみる指標

ネット(正味)の利益からみた採算がどれくらいかがわかる

売上高当期純利益は、会社が1年間でネットどれくらい儲けたのかをあらわし、売上高利益率のなかでは比較的使われることの少ない指標です。しかし、最終的な利益に基づいた収益性をみるときにはこの指標を使用します。

バブルの崩壊以降、日本企業はリストラにともない、多額の特別損失を計上してきました。とくに2001年3月期は退職給付会計が導入されたことによる特別損失の計上が目立ちました。これは将来の退職金・年金の支払必要額を計算し、企業が十分に準備していない場合にはその不足額を特別損失に計上するものです。

当期純利益が企業の実際の業績をあらわしにくくなっています。しかしながら、当期純利益は企業の最終段階の利益で、株主への配当の原資となるものです。株主重視の経営姿勢が求められるため、当期純利益をどれだけ改善できるかが、企業にとって重要課題になっています。

売上高当期純利益率(%)={当期純利益(P/L)÷売上高(P/L)}x100

株主資本当期純利益率(ROE)


"投資家がもっとも重視する指標のひとつ"

日本企業のROEは低い水準にある

株主あるいは投資家の立場から、投下した資本がどれだけの利益を生み出したのかをみるのが、株主資本当期純利益率(自己資本当期純利益率ともいう)です。当期純利益を株主資本で割って求め、ROE(rate of Return On Equity)の略称でよく使われる。

過去、日本の企業は株式の相互持ち合いをして、多くの安定株主をつくってきました。その結果、経営者の目は株主よりも、むしろ自社およびグループ企業のための業績向上や、終身雇用に象徴される従業員の雇用責任などに向けられてきました。会社は株主のものという欧米流の考え方とは、大きな隔たりがありました。

しかし、持ち合い株の解消が進み、外国人投資家の日本における影響力が大きくなるなかで、ROEの数字が株価を左右するようになってきて、日本でもROEの改善を経営目標に掲げる企業が増加してきました。また、株式市場だけでなく、企業評価の面でもROEの重要性が高まってきています。

ところが現実には日本企業の連結ROEは米国と比較するとたいへん低い水準にとどまっている。今後の日本企業のROEの改善が待たれている。

株主資本当期純利益率(%)={当期純利益(P/L)÷株主資本(B/S)}x100

ROE判断のポイントは同業他社との比較

低いROEを高める方法:
1、当期純利益を増やすこと。具体的には、売上を増やして儲けを増やすという方法である。人員削減や不採算事業の撤退などのリストラを実行して、利益を増やせる体質にすることも大切です。
2、分母に当たる株主資本を小さくすること。ROEが低い原因には、株主資本が大きすぎることも考えられるからである。分子に見合った株主資本の規模にする方策として、自社株消却という手段があります。キャッシュフローが豊富な企業については、ROEを高めるために、自社株を買って消却する効果は大きい。





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